会社での失敗でクビになる?失敗の内容やクビになる可能性
2018.3.9
会社での大失敗。大きな損害を出してしまった……もしかしてクビになる? 故意に会社に損害を与える犯罪行為は一発アウトです!
だたし、ほとんどの場合は、大きなミスであっても社内処分で済まされることの方が多いようです。
大きなミスをしても、それまでの貢献度や勤務態度も判断基準になります。誠実に生きるのが一番?
この記事の目次
会社をクビになってしまうような仕事の失敗ってどんなこと?
【犯罪行為】
仕事を失敗したことで会社をクビになる……そこまでの失敗ってどんなことがあるのでしょうか。
仕事の失敗というより法に触れた「犯罪」に至っている場合は、即クビになっても仕方のないレベルです。
会社のパソコンから顧客に関する個人情報を抜き出して販売したと言った事件は、近年たびたび報道されています。
この他、会社のお金を横領や着服、取引先に対してバックマージンを求めるといった犯罪行為は、金額に関わらずクビになる可能性が高いでしょう。
【会社に損害を与える大きなミス】
大きなイベントで会場の手配ミスよってイベントが中止に追いやられ、会社に大きな損害を与えた。
引き継ぎや連絡ミスによって社運を賭けるほどの大きな取引がご破算になってしまった。
金額の大きな大量の納品での発注ミスや、取引先に大きな損害を与えた。
このような仕事上の大きなミスが原因でクビになる可能性はあるでしょう。
ただ、それまでの経歴において、真面目に勤め会社に貢献してきた人であれば、移動や降格・減給などの処分にとどまり、クビにまではならないことも少なくありません。
会社をクビになるのは「大きな失敗」よりも「繰り返す失敗」?
仕事での失敗が原因でクビにまで至る可能性は低いと考えても良さそうです。
実際に仕事での失敗が原因となってクビになっている例はどれほどなのでしょうか。
例え大失敗をしても、その後の処理を誠心誠意丁寧に・適切に行った場合には、クビにまで至らないことがほとんだと言えます。
謹慎や減俸といった処分を受けることはありますが、その後も勤務し続けて大きなプロジェクトを成功させた人も多くいます。
ただし、犯罪行為を犯した場合は、その理由いかんに問わず解雇になることはあります。
また「大きなミス」よりも、何度も同じミスを繰り返して業務に支障をきたすといった場合には、会社からクビを言い渡されることもあります。
その場合にも、おそらく注意されたり「次も同じことがあったら…」と釘を刺されることが繰り返されてのことでしょう。
ミスをして、いきなり「即クビ!」というのはめったにありません。
会社で大失敗!クビを心配するまえに適切なリカバリーを!
1.失敗に気づいたときの対処は迅速に
仕事での失敗というものは誰にでもつきもの。失敗に気づいてからの対応が一番の問題です。
経歴に傷が付く、パニックになるなどして失敗を隠してしまうと後々もっとひどいことになるものです。
周囲が気づかなかったとしても、人間は秘密があると精神的に不安定になりやすく、集中して仕事ができないものです。
睡眠や食事にも影響が出れば、体力の低下まで引き起こします。
そうなると、さらに失敗するリスクが高まり、そんな中で隠していた失敗がバレてしまったら……。
クビになるだけでなく、損失の賠償を求められると莫大な金額を請求されることにもなりかねません。
仕事上での失敗に気づいたら、できるだけ早く上司に報告し支持を仰ぐことです。
失敗してしまったら、その失敗を最小限に抑えることが重要なのです。
2.「反省」と「無為な落ち込み」は違う
一度大きな経験をすると、また同じ失敗をするのではないかと不安になり、仕事に手がつかなくなります。
出勤することが嫌になり、辞めようと考えてしまうかもしれません。
でも、よく考えてみてください。あなたの上司や先輩も、全く失敗したことがない人などいないのです。
失敗したことで、それに対処する方法を学べたと考え次に生かすことが大切です。
反省することは重要ですが、反省しているつもりで落ち込んだ日々を送るのは全く別物です。
実際に会社をクビになってしまった。その理由とは?
◆悪質な事件や事故・犯罪
社内の人間に対してかどうかは別にして、暴力行為が原因で会社をクビになる例があります。
ソリの合わない上司と、というより、仲が良くなり過ぎたことで「上司と部下」という適度な距離感が失われ、意見の違い・いさかいから暴力にまで発展してしまった事例は意外と多いのです。
酒の席や、女性問題が関わると大きな揉め事になってしまうことも。
暴力にまで至ると、周りの目も絡んで問題が大きくなってしまうのです。
◆雇用契約違反
大量の情報をデータで扱うようになった現代では、小さなメディアに大量の情報を入れて持ち出すことも可能です。
これを悪用して機密や個人情報の漏洩・売買を行ったことが発覚してクビになる例は珍しくありません。
社会的関心も高く、このようなケースでは会社を解雇されるだけでなく犯罪行為として処罰されることになります。
もちろん、データの扱いに関しては雇用契約の中にも書面で記載されていることがほとんどです。
刑事事件にいたるものとしては、インサイダー取引も大きく報道されることがあります。
会社での失敗で生じた損失の損害賠償を請求される?
トラブルが原因で会社を辞めざるを得なくなった場合に、在職中に起こしたミスによる損害賠償請求がなされるケースがあります。
「あなたのミスによって会社が出した損害はこれだけあるのだから、それを賠償してもらう」
こんなことを牽制として言われる場合もありますし、実際に請求されることもあります。
悪質な企業・経営者が法外に高額な請求を行うこともあり、弁護士に相談するといった例もあるのです。
会社が従業員に損賠賠償請求するためには、実際に過失があり、相応の損害が出ているという事実があってのことです。
弁護士に持ち込まれる相談の中には、過失とはいえないものまで損害賠償をしろと迫るケースもあるといいます。
ミスの大きさにもよりますが、企業は本来、従業員がある程度のミスは起こすものだという前提で業務を考える必要があります。
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